授業用デバイスの導入方法、流行はBYODより「BYAD」!？

学校の負担、家庭の負担、どちらも軽減できる仕組み?

今や学校種別を問わず必須の存在となりつつある「授業用デバイス」。そのデバイスは学校が一括調達して生徒に配布する場合と、家庭で調達して学校に持ち込む、いわゆる「BYOD（Bring Your Own Device）」の場合の2パターンが考えられます。

しかし近年では、BYODに近い考え方として、家庭で調達するデバイスの種類を学校が指定する「BYAD（Bring Your Assigned Device）」という仕組みが教育現場では主流になってきています。
そこでこのブログでは、なぜ今BYADという考え方が注目されているのか、そしてなぜBYADでの導入をおすすめするのかご紹介します。

この記事は2021年10月公開の「生徒への端末導入方法まとめ、流行はBYODよりBYAD！」の記事を更新したものです

デバイス導入方法の種類と特徴
BYADをうまく活用するために
- iPad・Mac学生個人販売プログラム
- まなび応援！Apple専用分割プログラム
まとめ

デバイス導入方法の種類と特徴

ではまず、授業用デバイスの導入方法の種類を確認していきましょう。
前述したとおり、導入方法は主に以下の3種類が挙げられます。

学校でデバイスを一括調達して、生徒に配布する
家庭でデバイスを調達してもらい、学校に持ち込む（BYOD）
家庭で学校指定のデバイスを調達してもらい、学校に持ち込む（BYAD）

それぞれの特徴を詳しく見ていきます。

1. 学校でデバイスを一括調達して、生徒に配布する

学校予算による調達では、同じ種類のデバイスを一括で調達して管理できる反面、各家庭からデバイスの購入費を集めて販売会社へ支払うなど、教員にかかる運用の負担が大きくなってしまう懸念があります。

予算の関係で、満足なスペックのデバイスや周辺機器を揃えにくいことも。この状況では、実現したい授業内容を考えるにあたり、制約が出てきてしまうことがあります。公立校ではGIGAスクール構想をはじめ、各地域で用意される補助金を活用することも多いですが、予算ありきでとりあえず導入、とならないように考える必要もあります。導入するデバイスを決める際には、今後予想される教育の高度化（オンライン学習／プログラミング／情報技術等）に備えられるか、という視点が重要です。

学校でデバイスを一括調達する場合、デバイスの所有権は学校にあります。ですので、故障したデバイスの対応が面倒であったり、生徒が卒業したあとの廃棄処理に困ったりすることもあるでしょう。短期間で返却するリースを利用したり、補償に入っておいたりすることで、不測の費用がかからないよう設計する学校も増えています。

高度な教育に適したApple製品のリースなら、「AFS（Apple Financial Services）」をおすすめします。iPadとMacが対象で、返却時のデバイスの残価をあらかじめ差し引いた金額で分割払いすることが可能です。

2. 家庭でデバイスを調達してもらい、学校に持ち込む（BYOD）

各家庭での調達では、教員にかかる運用の負担を気にする必要がない分、どうしても家庭への負担が大きくなってしまいます。

IT機器に慣れていない家庭では、デバイスの選定や初期設定に戸惑い、準備が間に合わない生徒が出てくることもあるでしょう。デバイスという高額な製品を購入する以上、保護者の支払いの負担も必然的に大きくなります。

各家庭にデバイスの選択をまかせる以上、生徒間でデバイスのスペックに差がついてしまうことも避けられません。教員の立場でも、生徒ごとにバラバラの機種やスペックを利用されると、指示を出したり、使い方をサポートしたりすることが難しくなり、結果授業を進行しづらくなってしまいます。

また、家庭でデバイスを調達する場合、デバイスの所有権は家庭側になります。授業のために必要な機能を残しながら、適切なデバイス管理をおこなうことは難易度が高いです。自費で購入したデバイスにおいてどこまで機能制限（カメラやAirDropの使用禁止／アプリケーションの自由なインストールの禁止など）をするのか、学校側でおこないたい規制とのバランスの取り方は答えの出にくい難題です。

3. 家庭で学校指定のデバイスを調達してもらい、学校に持ち込む（BYAD）

そんな中で、さまざまな教育機関から注目されているのが「BYAD（Bring Your Assigned Device）」という導入方法です。

「Assigned」、つまり学校が利用してもいいと指定したデバイス群の中から、各家庭が購入するデバイスを選び、各自で調達する仕組みです。生徒が持ち込むデバイスの種類を、ある程度統一させることで、予想外のトラブルや家庭によるスペックの格差を最小限に抑えることができます。

教員側も、ある程度生徒が使うデバイスのスペックを把握できていれば、指示を出しやすくなるでしょう。保護者側も、スペックやアクセサリーなど選択肢が豊富なデバイスの中から、最適なデバイスを選ぶという手間が省けます。

ただ、BYADの場合でも、デバイスの所有権は家庭側にあるため、管理の面での課題には注意が必要です。あくまで学校用に調達するデバイスとして、帰宅後も学校規定の制限に従うように説明していくのも一つの手です。

「Jamf製品」のような管理ツールを使うことで、家庭でも学校と同じデバイス設定のもとで、学習に集中できる環境をつくることができます。また、教員側からしても入学時に同じデバイス設定のもと学習を開始してもらえたり、授業で使うアプリケーションの配布が容易になったりするというメリットが生まれます。

BYADをうまく活用するために

とはいえ、どのデバイスを指定すればいいのか、どのように生徒へ案内すればいいのか不安な教員の方もいらっしゃるかと思います。
ここからは、販売店を通してデバイスを調達することの学校へのメリットや、家庭の支払額を抑えることができるプログラムをご紹介します。

iPad・Mac学生個人販売プログラム

販売店が用意しているデバイスの調達プログラムを利用することで、学校にかかる負担を大幅に削減することができます。

Tooが用意している「iPad・Mac学生個人販売プログラム（BYAD/BYODプログラム）」では、ネットショップの仕組みを用いて、学校専用の販売サイトを構築します。家庭でデバイスを調達してもらう際には、専用サイトにログイン後、事前に選択された商品の中から自由に注文することができます。

必要に応じて故障したデバイスの修理やパンフレットの作成、事前説明会への協力、ご家庭からの教材費の集金などにも対応可能ですので、不安なくBYADをご利用いただけます。よくある質問や購入に関するお問い合わせも、Tooの専用窓口でサポートします。

また、近年利用者が増えているApple製品に関しては、BYADプログラムを利用することで、学生価格で購入することが可能です。本来、Apple Storeで用意されている学生価格は、主に大学／高専／専門学校の学生が対象とされています。つまり、高校生や中学生、小学生は学生価格で購入することができません。

この学生価格の対象範囲を唯一広げることができるのが、BYADプログラムです。

教育機関として
教育に活用することを目的に
生徒および教職員用に

上記を満たしたデバイスであれば、教育機関向けの特価適用を受けることができます。もちろん、iPadだけでなく、Macの学生販売にも適用可能です。教育機関としての認定有無や、必要な手続きなどの詳細については、お気軽にお問い合わせください。

まなび応援！Apple専用分割プログラム

Apple製品の調達において、さらに家庭にかかる負担まで軽減できるのが、Tooが提供する「まなび応援！Apple専用分割プログラム」です。

このプログラムでは、利用期間終了後のAppleデバイスに残る価値をあらかじめ引いた金額を、分割払いで支払うことができるため、各家庭にかかる費用負担が軽減されます。利用期間終了後にデバイスを返却することを前提としていますが、買取を選択することも可能です。
Appleデバイスの残存価値は高めに設定されることが多いため、デバイス価格の約20%を抑えながら、月々の支払いに回すことができます。