賢く端末ライフサイクルを最適化するMac・iPadのリース 「Apple Financial Services」

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    組織でMacやiPadを利用する場合、いわゆる「法人割引」「分割」「リース」は可能なのでしょうか?

    2021年にM1、M1 Pro、M1 Maxといった新しいチップが登場しました。非常にパワフルに進化したMacBook Proですが、構成によっては端末価格は以前より高価になってしまいます。
    業務に活用する際は、なるべくお得に導入を進めたいですよね。

    Appleの端末は 、法人割引を適用したとしても大幅な価格差が付くことは中々無く、提供価格は原則としてほぼ固定となっているのが実情です。

    この記事では最新の端末を、費用を抑えて導入できる可能性である「Apple Financial Services」というリースをご紹介します。

    Mac/iPadの基本の選び方

    まずは、調達する端末の選び方から見ていきましょう。
    業務用のMacは、どの程度のスペックがあれば良いのか悩みがちです。

    最も避けるべきは、従業員に「業務に使いづらい」という印象を与えること。

    ソフトウェアが思うように動かなかったり、すぐに容量がいっぱいになってしまう低スペックPCを提供することは、多くのリスクをはらんでいます。
    業務の時間効率、生産性が落ちることはもちろんのこと、私物を勝手に業務利用する[シャドーIT]を招くリスクや、IT投資を重視する人材の定着率低下など、見た目に現れにくいデメリットも発生します。

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    最適なスペックは業務によるため一概には言えませんが、

    • ビジネス用途ではメモリ8GB以上、制作/編集/開発を行うなら16GB以上
    • ストレージはSSDなら256GB以上

    程度のPCが望ましいと思われます。

    そして、2021年現在ではM1、M1 Pro、M1 Maxという3つのチップが登場しています。
    CPUとGPUのスペックが大幅に向上したパワフルなMacBook Proで、業務のパフォーマンスを更に上げることができるでしょう。

    PCの法定耐用年数は4年(サーバー用のものは5年)とされています。耐用年数である4年に1度のタイミングで、時代に即したPC環境を作れているか検討することを推奨します。

    参考:国税庁-耐用年数表 > 耐用年数(器具・備品)外部サイト

    Apple Financial Services(AFS)による端末調達のススメ

    2019年より日本で本格展開がスタートした新しいリース形態、「Apple Financial Services(以下、AFS)」をご存知ですか? 
    AFSはAppleが提供するオペレーションリースで、与信条件をクリアした法人・教育機関で利用することができます。

    AFSでは、返却時のMacやiPadの残価を保証し、調達にかかる支払いコストを抑えることができます。車の残価設定クレジットと同じ契約形態です。

    企業でMacやiPadを使いたいけれど、初期費用が大きくかかってしまう事が懸念で踏み切れない...という組織にとって、よりApple製品を選択しやすくなるプログラムと言えます。

    特に最新の端末を使いたいエンジニアやデザイナーを多く抱える企業にとっても、AFSを利用するメリットは大きいでしょう。
    1~3年の短いサイクルで、端末を入れ替えたい組織に最適な導入方法です。

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    MacやiPadは、購入時にはWindowsやAndroidより高価な事も多いですが、数年利用した後にも残存価値が高く、売却時に高値が期待できる製品です。
    AFSでは、最新の端末を選択できる上、定価の65~95%程度の総額分割にて支払いサイトを組むことができます。(割引率は端末種類と契約期間により変動します。)

    AFSによるリース契約は、対応販売店経由のみで契約可能です。

    ※AFSの利用には与信審査・台数等の制限がございます。
    全てのお客様で適用できる事をお約束するものではございません。詳しくはお問い合わせください。

    AFSのメリット

    価格面でのインパクトが大きいAFSですが、その他にも多くのメリットがあります。

    ①柔軟な契約調整が可能

    例えば1年6ヶ月等の短い期間設定や、期間終了後の1ヶ月ごとの延長など、企業の成長や投資計画に合わせてリース契約を調整することができます。

    端末を購入してしまうと、新しいテクノロジーが搭載された端末が登場しても中々リプレイスに労力がかかりますが、AFSで調達しておくことで1~4年周期での入れ替えが基本ルールとなります。
    従業員に常に最新の環境を用意しやすく、古い端末は返却するためセキュリティリスクも軽減できます。

    ②リース契約にかかる業務処理を削減

    AFSは賃貸借契約とみなされるオペレーションリースです。
    通常のファイナンシャルリースとは異なり、所有資産として計上する必要がないため、面倒な経理手続きが不必要となります。(オフバランス処理)
    ※上記については企業内の会計処理基準により異なる場合がございます。

    ③新価特約付動産総合保険

    物理故障時の対応として、【新価特約付動産総合保険】が契約に内包されています。
    「契約期間中は端末価格相当を上限として、自己負担金なしで修理を受けられる」動産保険が付くため、故障対応も安心です。
    物理破損、火災、水害、落雷、盗難等が保証対象となります。

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    ※当該保険はリース会社のサービスです。
    ※保証会社はリース会社によって異なります。
    ※実際の保険適用可否は、損害保険会社の判断となります。

    期間中は何度でも、上限金額の逓減なし(上限は1年経過ごとにリセット)で保証を受けることが可能なため、MacやiPadによるモバイルワークを推奨する際にも非常に心強い保険です。

    「自然故障については対象外」「修理が発生した際の連絡や対応が煩雑」など、少し利用に困難な面もありますが、Tooではこうしたデメリット面をサポートできる独自サービス(TooあんしんパックAFS)もご用意しています。

    TooあんしんパックAFSの詳細はこちら外部サイト

    他に、アクセサリーやソフトウェアをリース契約に内包すること等も可能です。
    企業で契約する際のメリット、デメリットについて、詳しくは営業にお問い合わせください。

    Macのライフサイクルマネジメント

    AFSを利用することで、端末の調達/廃棄を柔軟に捉え、使いたい端末をより自由に選択できるようになると、従業員の生産性も向上するでしょう。
    しかし、「ライフサイクル」の観点では、調達面を整えるだけでは少し不十分です。

    購入した端末はキッティング(セキュリティ設定やアプリケーションのインストールなどの初期設定)を施して従業員に利用させる必要がある以上、日常の運用サポートや修理対応の手間もなるべく削減したいことと思います。

    台数が少ないうちは都度作業することで対応できますが、急な人員増加や頻繁なリプレイスに対応するには、ある程度仕組み化しておくことが欠かせません。

    昨今はテレワーク対応で1人が複数台の端末を所持したり、動画編集の需要増等により高性能端末への入れ替えが求められたりするケースも増えています。
    MDMやAppleの大量導入プログラムを上手く利用し、アウトソーシングや自動化も検討しつつ「調達から運用、保守、廃棄まで」のライフサイクルを総合的に考えることをお勧めします。

    弊社でもAFS・MDM・キッティング・保守等を一つの窓口でご対応するLCMサービスを提供しております。
    あらかじめお客様の専用在庫を所持し、ご注文いただいた時点でキッティングまで完了させ、即納いたします。
    Macの導入を頻繁に行う企業様は、ぜひご相談いただければ幸いです。

    MacのLCMサービスならUTORITO|株式会社Too外部サイト

    記事は2021年5月24日現在の内容です。

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